ひかり電話ビジネスタイプ
ひかり電話ビジネスタイプのご利用には、Bフレッツ ベーシックタイプ(インターネット接続サービス)等アクセス回線の契約・料金が必要です。また、インターネットをご利用いただくには、フレッツ光に対応したプロバイダーとのご契約・ご利用料金が別途必要です。
ひかり電話ビジネスタイプのご利用には、別途工事費が必要です。
0039等の電気通信事業者を指定した発信、ダイヤルQ2など、一部かけられない番号があります。詳しくはこちら
停電時はひかり電話サービスはご利用いただけません。
●お知らせ
Bフレッツ、フレッツ・光プレミアム(いずれもインターネット接続サービス)におけるひかり電話ビジネスタイプについては、2012年3月31日をもちまして新規お申込み受付を終了させていただきました。詳しくはこちらをご覧ください。

サービスの特長

「ひかり電話ビジネスタイプ」(電話サービス)のサービス特長をご紹介します。

ひかり電話ビジネスタイプ(電話サービス)とは

「ひかり電話ビジネスタイプ(電話サービス)」は、IP技術を活用した専用の光IP電話網による、法人ユーザ向けの光IP電話サービスです。
光IP電話網内および加入電話(電話サービス)等への低廉な通話料金での発信、また従来の加入電話等と同じ電話番号での着信が可能です。

さらに、オプションサービスとして、IPセントレックス機能や着信課金機能等を提供いたします。


今お使いの電話と同等の品質を確保、電話番号もそのままでOK

クリアな通信で、快適な通話品質

本サービス専用のIP電話網を構築。網内での同時接続数管理及びアクセス回線におけるチャネル数管理を行うことにより、一般加入電話相当の音声品質を保します。

お使いの電話番号をそのままご利用いただけます

加入電話と同様の電話番号体系によるサービス提供をしています。また、NTT西日本の加入電話等をご利用いただいているお客さまが、本サービスを同一場所でご利用いただく場合は、現在ご利用中の電話番号をそのままご利用いただけます。

現在ご利用中の電話番号を引き続きご利用いただくためには、NTT西日本の加入電話等を休止し、加入電話等において同一番号による設置場所変更が可能な範囲でひかり電話ビジネスタイプをご利用いただく必要があります。
この場合、ひかり電話ビジネスタイプの工事費、[基本工事費1,050円(税込)(アクセス回線と同時工事の場合は無料)、交換機等工事費1,050円(税込)]の他に、1番号ごとに同番移行工事費2,100円(税込)が必要です。別途加入電話等の休止に関して基本工事費1,050円(税込) (アクセス回線と同時工事の場合は無料)、1回線ごとに交換機等工事費1,050円(税込)が必要です。
現在ご利用中の電話番号が引き続きご利用いただけない場合があります。
ISDN対応機器、G4FAXなど、一部の電話機等はご利用いただけません。
ひかり電話ビジネスタイプ(電話サービス)がコスト削減に貢献。

お得な通信料金

ひかり電話ビジネスタイプ(電話サービス)の同一契約者グループ内通話は無料※1です。
また、加入電話等への通話についても低料金でご利用いただけるため、音声通信コストの削減に貢献します。

同一契約者間通話は無料
異なる契約者間の通話や加入電話、INSネットへの通話もお得
※1
NTT西日本エリアの同一契約者グループ間に限ります。NTT東西エリアをまたがる場合は、各プランの県間通話料が適用されます。
※2
県内とは、平成11年郵政省令第24号(平成11年7月1日施行)によって定められた区域をいい、行政上の区分とは異なる場合があります。
※3
NTT東西の加入電話・INSネット(電話サービス)・ひかり電話サービス、他社一般加入電話、他社IP電話(050番号への通話を除く)へ発信の場合。国際電話・携帯電話・PHS・050IP電話・テレビ電話・ナビダイヤル等への通話料金は異なります。
必要に応じて、フレキシブルに設定変更が可能。

カスタマコントロール機能の提供

主な機能の設定を、お客さまのパソコンからインターネットを介し、Webカスタマコントロールにて代表設定や転送設定等の機能設定をリアルタイムに行うことができます。

電話で問い合わせる 0120-458202

携帯電話・PHSからもご利用いただけます。

受付時間:午前9時〜午後5時30分
(土曜・日曜祝日・年末年始12/29〜1/3を除く)

電話番号をお確かめのうえ、お間違いのないようお願いいたします。

Webから問い合わせる

資料請求 お問い合わせ/コンサルティング希望

資料の送付およびお問い合わせへの回答につきましては、土曜・日曜祝日、年末年始12/29〜1/3を除く、営業時間内(午前9時〜午後5時30分)に対応させていただきます。

審査11-2410-1