2020年度から「プログラミング教育」が小学校で必修化され、さまざまな教科で「プログラミング的思考」を取り入れたカリキュラムが実施されます。――そうはいっても、プログラミング教育がわが子の将来にどのような役に立つのか、想像がつかないという保護者の方も多いかもしれません。そこで、さまざまな企業で採用に関わっている担当者に、企業の現場から見たプログラミング教育の必要性を語っていただきます。今回は、長年、多くの企業の採用状況を注視してこられ、人材の市場に詳しい、株式会社マイナビの栗田卓也さんにお話を伺いました。

――2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されます。長年、就職や転職の採用市場を分析してこられたスペシャリストとして、どのように感じましたか？

「ようやく教育も変わってきた！」と思いました。2000年代中ごろからインターネットの普及とともに多くの企業が急激にグローバル化し、AmazonやLINEなど海外資本のサービスも私たちの生活にあたりまえのように根付いています。インターネットは今やどの産業においても欠かせないものになりました。

一方でそれらを担う人材は不足しています。マイナビが行った「中途採用状況調査（2018年）」によると、直近1年で中途採用活動を行った企業のうち、IT・通信・インターネット系の企業の69.6％が「採用目標を達成できなかった」と回答。たとえば100人採用したかったのに、100人採用しきれなかったことを示しています。これは、全業種の中で最も高い割合。ちなみに通常、転職で年収が下がることは珍しくありませんが、ITスキルをもっている人は年収が上がるケースが多いのも特徴で、採用の際にITの専門職コースを設ける企業も増えつつあります。このように不足している人材を供給するための動きが、ようやく教育の現場にも下りてきたのだという印象をもちました。

――IT系の企業が人手不足だということですか？

IT系だけではありません。たとえば弊社のような人材サービス業でも、かつては就職情報誌とハガキ、電話で行っていたサービスが、今はインターネットに切り替わっていますし、青果店などの小売業だってアプリを通じて宅配するビジネスなどが増えています。そんな傾向が進む未来には、最低限のITスキルは身に付けておいたほうがよいでしょうし、少なくとも「僕はITは苦手だから、やらない」という姿勢では時代についていけなくなるかもしれません。

――プログラミングだけではダメなんですね？　AI（人工知能）に人間の仕事が奪われるなんて話もありますし、どんな職業に就けば安泰なのか...子どもの将来が心配です。

――企業は、どのような人材を採用したいと考えているんですか？

「イノベーションを起こせる人材」「独創的思考力をもった人材」を求める企業がとても増えていますね。なぜなら、製品が売れるサイクルがどんどん短くなっていて、常に新しいサービスを生み出せる人材が求められているから。たとえば「ウォークマン」は20年間売れ続けたのに、その後に続いた各種ポータブルオーディオプレイヤーは5年程度で勢いを失いました。

でも、イノベーションはなかなか起きないからイノベーションなわけで（苦笑）、そんなことができる人材はごく少数です。でも、ある産業の専門知識ともうひとつ別の分野での経験や知見を結びつければ、とても新しいものが生まれる可能性はある。それを起こせる人材になるというのは、現実的な未来なのではないでしょうか。その中で、ひとつの専門知識としてプログラミングのスキルが身に付いていれば、社会という荒波に乗り出すとき、今にも沈みそうないかだではなく、もう少し安定感のあるクルーザーに乗れるくらいの助けにはなると思います。

――子どもたちがプログラミング的思考やスキルを身につけるために、親にできることってありますか？　パソコンのことはあまりよくわからないのですが...。