「光回線電話」（IP電話サービス）についてのご案内

0800-2000116

• 土日祝日も営業（年末年始12月29日～1月3日を除きます。）
• 電話番号をお確かめのうえ、お間違いのないようお願いいたします。
• 東日本エリアから発信の場合は0800-2000116にお電話をお願いします。

• 0039などの電気通信事業者を指定した発信など、一部かけられない電話番号があります。
• 「光回線電話」は、「ひかり電話」（IP電話サービス）対応機器端末に電話機などを接続することで、ご利用いただけますが、次の端末はご利用いただけません。
  • ISDN対応電話機（i・トレンビーなど）、G4FAX、通報機能を備えた通信機器（シルバーホンあんしんシリーズ※など）
    G4FAXは、G3モードにすることでご利用いただけますが、端末によってはご利用いただけない場合があります。
  • 電話機の一部機能が利用できなくなる可能性があります。特に維持したい機能については電話機のメーカーに事前にご確認ください。
• G3FAX、モデム通信についてご利用は可能ですが、通信環境条件などにより伝送品質が保てない場合があります。また、通信相手側がISDN回線をご利用の場合、通信相手側の設定によっては、FAXがご利用できない場合があります。
• 「光回線電話」は、各電話会社との通話サービス契約の対象外です。したがって加入電話などから同番移行されたお客さまの場合、加入電話などの休止に伴い、各電話会社との通話サービス契約は解除されますので、ご注意ください。
• NTT西日本の加入電話などを休止して「光回線電話」をご利用いただく場合、休止対象の加入電話などに付随するNTT西日本にて提供するサービス（付加サービスや割引サービス含む）は原則解約となります。
• 以下のサービスをご利用の場合、ご契約の事業者さまへ連絡が必要です。

【ガス漏れなどの自動通報・遠隔検針などをご利用の場合】

ご契約の事業者さま（ガス会社など）により、その扱いが異なります。お客さまご自身で必ずご契約の事業者さまに「光回線電話」へ変更する旨の連絡を行ってください。ナンバー・ディスプレイ（月額利用料440円）をご契約いただくことで、「光回線電話」でもガス漏れなどの自動通報・遠隔検針などのサービスをご利用可能な場合もございますので、ご契約の事業者さまへご相談ください。

【セキュリティサービスをご利用の場合】

ご契約の事業者さま（警備会社など）により、その扱いが異なります。お客さまご自身で、必ずご契約の事業者さまへ「光回線電話」に変更する旨の連絡を行ってください。

【着信課金サービスをご利用の場合】

着信課金サービス提供事業者さまにおいて、「光回線電話」は契約可能な回線として指定されていない場合があります。お客さまご自身で、必ずご契約の事業者さまへ、「光回線電話」に変更する旨の連絡を行ってください（各事業者さまとの解約手続きなどが必要となる場合があります）。

• 「光回線電話」や付加サービス「追加番号」の電話番号をNTT西日本の加入電話などから同番移行せず新たに利用開始する場合、ひかり電話専用の電話番号になります。ひかり電話専用電話番号は、「ひかり電話」」^※（オフィスタイプ、オフィスA含む）・「ひかり電話ネクスト」^※・「光回線電話」・「ワイヤレス固定電話」（いずれもIP電話サービス）以外のNTT西日本の加入電話などに同番移行して継続利用することはできません。
  • 一部の「コラボ光」を含む。
• 「光回線電話」ではインターネットへの接続は出来ません。

■月額利用料について

【月額利用料について】

• 利用種別やお客さまのご契約いただいているNTT西日本の電話サービス取扱所の種類によって異なります。電話サービス取扱所の種類については電話サービス取扱所の種類をご確認ください。
• 月額利用料に加え、1電話番号ごとに「ユニバーサルサービス料」と「電話リレーサービス料」が必要です〔追加番号（オプション）も同様です〕。詳しい料金などは「ひかり電話」料金をご確認ください。

■初期費用（例）について

【工事費について】

• 工事費は代表的な例であり、工事内容によっては異なる場合があります。

■通信・通信料について

• NTT西日本・東日本の加入電話・INSネット・「ひかり電話」および「コラボ光ひかり電話」（「ひかり電話ネクスト」含む、テレビ電話・データコネクト・データコネクト通信中の音声通話は除く）・「光回線電話」・「ワイヤレス固定電話」、他社加入電話、他社IP電話（050番号への通話を除く）へ発信の場合。

■弊社レンタル品など（紛失・破損時の請求相当金額）について

弊社レンタル商品などをお客さまの責により、紛失あるいは破損した場合は、相当金額の請求をさせていただきます。また、弊社レンタル商品などの解約後、一定期間を経てもご返却の確認が取れない場合、ご利用いただいたレンタル商品について相当金額を請求させていただく場合があります。

• 相当金額は、最大額として記載しております。実際の請求は、減価償却を考慮した金額となります。また、対象物品のオプション品や付属品の相当金額を合わせた請求額となる場合があります。
• 弊社レンタル商品などの対象サービス・対象物品・相当金額は不定期で更新されます。当該事象が発生した場合は、その都度ご確認をお願いします。