最近、YouTube（ユーチューブ）で動画配信やライブ配信をしている「YouTuber（ユーチューバー）」の活躍を目にします。彼らの収入や収益の仕組みについて気になりませんか？
この記事では、日本を拠点に活動する「YouTuber」の収入や収益の仕組みについてご紹介します。

YouTubeにはさまざまな収益があり、その収益が「YouTuber」の収入となっています。
「YouTuber」の収入には大きく分けて【YouTubeからの収入】と【YouTube以外からの収入】があります。

広告収益、チャンネルメンバーシップ、Super Chat（スーパーチャット）、Super Stickers（スーパーステッカー）、Super Thanks（スーパーサンクス）、YouTube Premium（ユーチューブ プレミアム）の収益があります。
広告収益とその他では大きな違いがあり、それは視聴者の課金があるかないかです。
各収益については、のちほどご紹介します。

YouTubeという媒体を利用して商品の宣伝を行うことにより、企業から報酬が支払われるものです。
わかりやすくいうと「うちの商品をYouTubeで宣伝してね」という企業との取引^※になります。
※本記事では、「タイアップ動画」と表記します。
そのため、YouTubeから支払われるわけではなく、宣伝した商品の企業から支払われるため、YouTube以外からの収入となるのです。

YouTubeから収益を得るためには、YouTubeパートナープログラムの参加条件を満たし、申請することが必要です。
まずは、参加条件を確認しましょう。

上記の条件を満たすことで、次の視聴者ファンディング機能の収益を得ることができます。

・チャンネルメンバーシップ
・Super Chat（スーパーチャット）
・Super Stickers（スーパーステッカー）
・Super Thanks（スーパーサンクス）

さらに、上記の条件を満たすと、次の収益を得ることができます。

・広告収益
・YouTube Premium（ユーチューブ プレミアム）の収益

収益を得るための条件がわかったところで、次に収益の仕組みとそれぞれの内容について説明していきます。

収益の仕組みに関しては複数のパターンがありますので、イラストを使っていくつかご紹介します。

企業がYouTubeへ広告宣伝費を支払い、動画に掲載された広告の再生数に応じてYouTubeから「YouTuber」へと収益の分配が行われます。

広告はアップロードした動画の冒頭と最後に入り、さらに8分以上の動画では、動画の途中にも自動的に広告が入ります。
また、視聴の快適さと収益のバランスをとるため、広告は動画内の自然な切れ目に自動的に挿入されますが、手動で広告の位置や数を変更することも可能です。

「1再生あたり〇〇円」などと耳にしたことがあるかもしれませんが、正確には「広告1再生あたり〇〇円」となります。

同じ10分の動画でも広告の位置や数で得られる収益も変わってきます。

チャンネルメンバーシップやSuper Chatなどの視聴者ファンディング機能を利用し、視聴者がYouTubeへ課金するとYouTubeから「YouTuber」へと収益の分配が行われます。

自身のチャンネルメンバーシップの登録人数と月額料金の設定に応じて得られる収益です。

チャンネルメンバーシップとは、視聴者がお気に入りの「YouTuber」のチャンネルに対して月額料金を支払うことでチャンネルの限定コンテンツや特典を利用できる視聴者ファンディング機能です。
日本では、月額90円から60,000円まで設定できますので、自身のチャンネルメンバーシップに登録してくれそうな金額を設定しましょう。
チャンネルメンバーシップを利用する際は、チャンネルメンバーに提供する特典を最低でも1つ(最大5つまで)は準備が必要です。

自身のライブ配信中に視聴者が課金した金額に応じて得られる収益です。

Super Chatは視聴者が課金することで、デコレーションされたチャットメッセージを送信できるようになる視聴者ファンディング機能です。
Super Stickersは視聴者が課金することで、デコレーションされたステッカー（スタンプ）を送信できるようになる視聴者ファンディング機能です。

自身の配信した動画で視聴者が課金した金額に応じて得られる収益です。

Super Thanksは視聴者が課金することで、デコレーションされたコメントを送信できる視聴者ファンディング機能です。

YouTube Premiumに登録した視聴者が自身の動画を再生した際に得られる収益です。

YouTube Premiumとは、YouTubeへ月額料金を支払い、登録することで広告非表示やオフライン再生など、YouTubeが提供する便利な機能が使用できる会員サービスです。
YouTube Premiumに関することは、次の記事でご紹介していますので、よろしければ見てくださいね。

■YouTube Premiumってどう？ みんなの使い方や10ギガネット回線を調査！ YouTube Premiumの料金、サービスも解説！- チエネッタ
https://flets-w.com/chienetta/lifestyle/atr_what-about-youtube-premium.html

YouTube Premiumに登録した視聴者は広告が非表示となるため、YouTube Premiumを登録している視聴者が動画を再生した場合、広告収益が得られません。その代わりに、YouTube Premiumの利用料金の一部が分配されます。

また、今回ご紹介した収益以外にも、YouTube公式からの収益を得る方法は他にもありますが、日本では実装されていないものもあります。今後も、さまざまな収益が増えたり減ったりする可能性はあるので、YouTubeでの収益化をめざす場合は、しっかりと最新のYouTube公式のガイドライン情報を把握しておきましょう。

企業からの依頼や、「YouTuber」自身から企業へ売り込むことで得られる収益です。

商品やサービスを宣伝する動画配信やライブ配信をすることで、企業から報酬を得ます。
タイアップ動画はYouTube以外からの収益ですが、宣伝動画に広告をつけることによってYouTubeからも収益を得ることができます。
企業からの商品の宣伝などの依頼で動画をアップロードして得られる収益ですが、動画をアップロードする際に「有料プロモーション」のチェックボックスをオンにしてYouTubeに申告する必要があり、その申告により宣伝する商品やサービスと競合する広告が表示されなくなります。

実際に収益を得るためには、動画配信やライブ配信をして視聴者や自身のチャンネルメンバーシップの登録人数を増やす必要があります。
動画配信やライブ配信の頻度が高ければ固定の視聴者やチャンネルメンバーシップへ登録してくれる人も増えていく可能性があるため、定期的に配信することは重要かもしれませんね。
「YouTuber」になるためには、いろんな方法で視聴者や再生数などを増やす工夫を考えていく必要があるでしょう。

定期的な動画配信やライブ配信には、インターネット回線の主流である光回線がおすすめです。最近では10Gbpsのような大容量回線がスタンダードになることが予想されているため、動画のアップロードに時間がかかる場合は、回線速度の向上と安定性を高めてみましょう。

NTT西日本では最大概ね10Gbps^※1の「フレッツ 光クロス」を提供しています。
また、NTT西日本から光回線を借り受けてサービスを提供している光コラボレーション事業者の「コラボ光」からも、最大概ね10Gbpsスペックのサービスが提供されています。

NTT西日本品質で提供しているインターネット回線は、高速で安定性を追求しており大容量通信の環境で快適な動画配信やライブ配信などをしたい方などにおすすめです。^※2

※1 技術規格上の最大値であり、実効速度ではありません。なお、本技術規格においては、通信品質確保などに必要なデータが付与されるため、実効速度の最大値は、技術規格上の最大値より十数％程度低下します。インターネットご利用時の速度は、お客さまのご利用環境やご利用状況などによっては数Mbpsになる場合があります。ご利用環境とは、パソコンやルーターなどの接続機器の機能・処理能力、電波の影響などのことです。ご利用状況とは、回線の混雑状況やご利用時間帯などのことです。
※2 インターネットのご利用には、プロバイダーとの契約・料金が必要です。

「YouTuber」の収入とは何か、収益を得る条件や収益の仕組みはどのようなものがあるか紹介しましたが、広告収益だけでなく、視聴者ファンディング機能の収益やYouTube Premiumの収益など「YouTuber」が収入を得る手段はさまざまな方法があるということです。

また、「YouTuber」の活躍だけではなく、企業も自社宣伝や人材募集のためYouTubeを活用しているところもあります。
そういった背景には、現在のYouTubeの利用率上昇が一因ではないでしょうか。
令和4年の総務省のデータでは、10代から60代の主なソーシャルメディア系サービスやアプリなどの利用率でYouTubeは87.1％と発表されています。
今後も利用者が増えていく可能性は高いため、見逃せないですね。

YouTubeは、アカウント登録はもちろんのこと、動画配信やライブ配信もすべて無料でできるので、一度、動画配信やライブ配信を試してみてはいかがでしょうか。

※この記事は2024年4月10日現在の情報です。
※本項に記載されている商品またはサービスなどの名称は、各社の商標または登録商標です。